まだ食べられるのに捨てられてしまう余剰食糧。食品ロス(フードロス)を解決するために何かしたい、と思っておられる方は多いと思います。
そんな中、できることのひとつは、余って捨てられてしまう食べ物を、必要とする人のもとへ渡すということです。
そのためには、両者(捨てられる食糧と、食糧を必要とする人)をつなぐツールが必要です。
そこで、インターネット上に余っている食べ物の情報を掲載できるプラットフォームを作り、そこに投稿することで、食べ物を必要とする人へ情報を提供するという方法があります。
すでに国内外でフードロスのマッチングサービスが出ています。いくつかご紹介します。
「MealConnect」(アメリカ合衆国) https://mealconnect.org/
日本には食品衛生法等もあるため 、海外のサービスをそのまま日本で同じスタイルで行うことは難しい場合もありますが、参考になります。
「Reduce Go」(東京都内)https://reducego.jp/
飲食店、食品店などで余りそうな食品の情報を投稿。月額定額制の会員は情報をアプリ上でチェック、受け取りにいくというものです。お店側は、その日に余って廃棄することになりそうな食材の情報をアプリやサイト上に載せます。月額制サービスなので個々に値付けの手間もいりません。
「フードパスポート」(関西圏)http://food-passport.jp/
こちらも月額制のサービスです。店内での飲食のみ、利用の際はワンドリンクオーダーが必須となります。
ただ、これらのサービスは、余剰食品を提供してくれるレストラン、飲食店、食料品販売店さんが多くなくては成り立ちません。利用者が増えて軌道に乗るまでは、食品を受け取る利用者側にとっては「月会費を払ったものの、取りに行ける範囲に余剰食品が出ない」といった状態も起こり得ます。
上記のサービスは「食品を取りに行く」「食べに行く」という性質から、今のところは地域を限定したサービスとなっています。そして仕方のないことですが、どれも人の多い都会を中心としたサービスです。
また、食品を提供するのは飲食店や食料品店などです。
例えば地域をもう少し広げて、日にちも「当日」ではなく「今週」などに延ばしてみれば、 農産物などが余っている生産者と消費者をつなぐサービスにもできそうです。
それに、食品ロスの半分は家庭から出ているといいますが、「 家庭で捨てられる食品の活用」という視点からマッチングサービスを立ち上げている人はまだ少ないのではないでしょうか。
もしご自分の地域が既にリリースされているサービスの対象地域外だったり、 食材をシェアしたいが、既存サービスだと飲食店での飲食が対象なのでそぐわない、等、自分が必要とする形態と違ったりすることもあるでしょう。
そんな時は「こういう食品シェアサービスがほしい」というものを自分で作るという選択肢があります。
Webサービスを作るには、何百万円もの制作費用が必要だと思っていませんか。
もちろん、最初から使いやすい機能を全て搭載し、アプリも作り、デザインにもこだわって…となると、場合によっては何千万円単位の資金が必要です。
けれど、最初から大きな費用をかけてスタートする必要はありません。 制作費用ゼロから、マッチングサイトが作成できるSHARE infoというクラウドサービスがあります。
投稿者への問合せフォームのついたユーザー投稿型サイト(CGM)が、簡単な登録の後、早ければ数分で公開できます。
コンピューターの難しい知識は必要ありません。ブログのような感覚でサイトを開設して好みの設定を加え、運営ができます。 無料版には広告等が表示されたり、投稿数制限があったりしますが、機能はほぼ同じです。
SHARE info はもともと、「余ったものと足りないものをシェアできる世の中にしたい」というコンセプトからスタートしたサービスです。 無料からマッチング系サイトの作成ができるクラウドサービスは、他にありません。
食品ロス、余った食材の有効活用のために何かしたい、とお考えの方は、SHARE infoでシェアリングサービスを作って運営を初めてみましょう。
地域や食品種別、畜産、農作物、そしてマネタイズの方法など、既存のサービスとは違った部分を加えれば、ニーズが必ず生まれるはずです。
スモールスタートでとにかく公開し、サービスを知ってもらい、使ってもらうことのほうに時間と労力を使いましょう。
SHARE info でスタートしてしまうと、機能追加や細部のカスタマイズができないのではないかという心配もあるかもしれませんが、大丈夫です。
SHARE infoには、機能追加可能なビジネス向けプランが用意されています。独自ドメインでの運用や、機能追加も相談できるので、本格的にサービスとして運用したくなった場合には ビジネス向けプラン に移行できます。
また、将来的にアプリにしたいという場合も相談可能です。
ぜひ持続可能なサスティナブル社会の実現のために、あなた自身の切り口で「今すぐ」余剰食糧のシェアリングサービスを始めてみませんか?